エステサロンをフランチャイズで開業するケースは珍しくありません。
フランチャイズであれば母体があるので、ゼロからのスタートよりはハードルが低いように感じる人もいるでしょう。
確かにまったく知識がない状態で始めるよりは成功の確率も高くなります。
しかし、フランチャイズでエステサロンをオープンする際もまとまった資金が必要です。
そこで今回は、フランチャイズの開業資金の相場や内訳、少しでもコストを抑えるためのポイントについてご紹介します。
フランチャイズオーナーになるために必要な開業資金とその相場
まずは、フランチャイズオーナーになるために必要な開業資金とその相場から解説していきます。
フランチャイズでエステサロンを開業する際、開業資金は当然かかります。
経済産業省が行った調査によると、フランチャイズ全体の開業資金の平均額は加盟店が店舗を用意する場合だと約3,200万円となっています。
この金額を見ると個人で独立開業するのは難しいように感じるでしょう。
しかし、これはあくまでも平均値であり、事業主の種類は法人や個人で区別されているわけではありません。
自分で店舗を用意すると、相場よりも開業資金を抑えられるケースが大半です。
エステサロンの場合は、300万円～500万円がフランチャイズで開業する際に必要な資金相場だと言われています。
工夫次第では相場より安くすることも可能です。
また、内装にこだわった作りにすれば相場を大幅に上回る可能性もないとは言い切れません。
開業資金の内訳について
開業資金にはまとまったお金が必要になるので、その内訳も把握しておく必要があります。
続いては、開業資金の内訳についてみていきましょう。
加盟金
加盟金は、フランチャイズへの加盟を締結した時に本部に支払う費用を指します。
本部に加盟金を支払うことで、実績のあるブランドの傘下になって事業をスタートできます。
多くの人に認知されている商品やサービスを取り扱えるようになったり、店舗経営に関するノウハウを教えてもらえたりするのは、フランチャイズならではのメリットです。
加盟金は企業によって差があるので、いくつか比較してから決めるようにしましょう。
本部への定期的な支払いが発生するロイヤリティと調整して決定されるケースが多いです。
保証金
保証金は、フランチャイズ本部に預ける一時金のようなものです。
店舗を運営する中で本部への支払いが発生した時に補填をするために使われます。
支払いの遅延などがあった場合は、保証金から差し引くことで支払いしたとみなすこともあります。
物件取得費と改装費
フランチャイズ側が店舗を要していない場合は、自分で探さなければいけません。
物件を借りる場合は、敷金や礼金、保証金などの物件取得費がかかります。
さらに、内装や外装を変更したり、エステサロン経営に必要な設備を設置したりするための改修費も必要です。
研修費
研修費は、本部で研修を受けるための費用です。
店舗の経営を円滑に進められるようにするため、加盟社向けの研修を行っているフランチャイズ本部は多くみられます。
中には、加盟金に研修費が含まれているケースもあるので、あらかじめ確認しておくと安心でしょう。
採用人件費
フランチャイズに加盟して店舗の運営を行うのであれば、従業員の雇用も必要不可欠です。
人件費は事業を行う経費の中で大きな割合を占めるので、少しでも節約したいと考える経営者は少なくありません。
人件費を抑えるには、クラウドソーシングや各種助成金、人材派遣の活用などがおすすめです。
その他の費用
加盟金などとは別に支払う手数料が発生することも忘れてはいけません。
具体的には、本部の管理システムを利用するためのシステム使用料、加盟店を宣伝するための広告費などです。
想定外の支出があるという事態を避けるためにも、打ち合わせの段階でどのようなコストが初期費用に含まれているか確認しておくと安心です。
開業資金の内訳はこのようになっています。
加盟先によって差があるので、加盟後にトラブルが起こらないようにするためにも、打ち合わせでどのようなコストがかかるのかしっかりと確認しておいてください。
そうすることで、その他の費用を含む必要な開業資金を用意できます。
フランチャイズの開業資金で少しでもコストを抑えるためのポイント
フランチャイズで開業する際、どうしても開業資金はかかってきます。
そのコストを少しでも抑える方法が知りたい人もいるでしょう。
そこで続いては、フランチャイズの開業資金で少しでもコストを抑えるためのポイントを4つピックアップしてご紹介します。
フランチャイズ本部が用意する優遇制度を活用する
フランチャイズの本部は、加盟者を増やして事業規模を拡大したいと考えています。
そのために優遇制度を準備しているところも多くみられます。
優遇制度を活用することで、コストを抑えながら開業が可能になるのです。
この他にも、加盟社向けの融資を行っているところもあります。
優遇制度を上手く活用すれば、金銭的な負担を大幅に軽減できます。
フランチャイズに加盟する際は、利用できる優遇制度がないか確認してみてください。
金融機関などの融資を受ける
金融機関などは、新規事業者向けの貸し付けを行っているところもあります。
フランチャイズオーナーとして開業する場合も、そのような制度を利用できます。
そのため、開業資金を全て自費で準備しなければいけないというわけではありません。
開業資金などに不安がある場合は、金融機関の融資制度を活用することも検討してみてください。
少ない開業資金で開業できるフランチャイズを選ぶ
フランチャイズの中には、少ない開業資金で開業するためのサポートを行っているところもあるので、そのような本部を選ぶのもおすすめです。
しかし、加盟金が少ないところはロイヤリティが高かったり、商品の仕入れ価格を高めに設定したりしているところもあります。
そのようなフランチャイズだと結果的に苦しい状況になる可能性が高いです。
コストを抑えつつ円滑な経営を実現したいのであれば、ロイヤリティや商品の仕入れ価格なども加味し、長期的な視点で支出をシミュレーションしてから決めるようにしましょう。
開業予定地域の市場や競合をリサーチする
エステサロンを開業したいと考えている地域の市場や競合のリサーチも必要不可欠です。
お金をかけてサロンをオープンしたのに、集客が見込めなかったり、競合サロンの集客率に勝てなかったりすると、売上を伸ばすことが難しくなります。
開業エリアを自分で決められるのであれば、市場や競合の調査は抜かりなく行うようにしましょう。
ビジネスモデルで差別化ができれば、競合が多いエリアでも戦える可能性があります。
フランチャイズの開業資金で少しでもコストを抑えたいなら、上記のポイントも加味しておきましょう。
市場調査などを適切に行うことができれば、売上の見込みも立てやすくなり、融資などを受けても返済で苦しい状況になることを防げます。
フランチャイズでエステサロンを開業する場合も、当然開業資金はかかります。
個人で開業するのとどちらが良いのか迷ってしまう人もいますが、フランチャイズ本部からのサポートを受けられるので、フランチャイズという選択肢も前向きに検討すべきだと言えるでしょう。
フランチャイズでの開業を迷っている場合は、今回ご紹介したポイントを押さえつつ、自分の理想を叶えられるところがあるかリサーチしてみてください。
どこにするか迷って決められない時は、インナービューティサロンEsthe Pro Laboのフランチャイズビジネスの利用も検討してみてはいかがでしょうか？
