矢野経済研究所は、国内の化粧品市場を調査し、製品カテゴリー別や流通経路別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにしました。
2024年度は生活者の外出機会の増加により化粧品需要が増加したことや、プレミアムと呼ばれる製品を中心に化粧品の高単価化が進んだことに加えて、2022年より日本政府が個人旅行の受入れや査証免除措置の再開等を実施したことを受け、インバウンド（訪日外国人客）需要も回復傾向に推移したことから、2024年度の国内の化粧品市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年度比104.1％の2兆5,800億円となっています。
グラフ１
製品カテゴリー別では、スキンケア市場が構成比46.3％（1兆1,950億円）と最も高く、次いでメイクアップ市場は同19.7％（5,070億円）、ヘアケア市場が同19.5％（5,030億円）、男性用化粧品市場は同5.2％（1,330億円）、フレグランス市場が同1.5％（380億円）となり、前年度からメイクアップ市場がヘアケア市場との順位を逆転しました。
2030年に向けて化粧品産業は、デジタル技術を活用して企業のプロセスやビジネスモデルを根本的に変革し、新たな価値を創出するDX化が進むとともに、事業構造の大きな変革が起きるものと予測しています。具体的には、①マーケティング戦略ではデジタルとリアルが融合した顧客基点のOMO（Online Merges with Offline）マーケティングが定着していくこと、②韓国以外の中国やタイ、ベトナム、台湾などアジア新興国からの化粧品輸入金額が拡大し、国内化粧品市場の競争がより一層激化すること、③化粧品産業全体、研究開発や生産、流通小売のそれぞれの段階でAIの活用が本格化していくことの3点を挙げています。
グラフ２
健康ジャーナルライター
ホリスティック・ ジャーナル
