平成2年（1990年）に長野県佐久保健所管内の南佐久郡8町村（1990年時点）に居住した40～59歳の約1万2千人のうち、1995年と2000年のアンケートに回答し、かつ、平成26-27年（2014-15年）に行った「こころの検診」に参加した1127人のデータにもとづいて、魚介類、また魚に多く含まれるn-3系多価不飽和脂肪酸の摂取量とその後の軽度認知障害・認知症との関連を調べた結果が公表されました。
執筆者 代田
ちなみに海外のある研究では、認知症の3分の1は、そのリスク要因をとりのぞくことで予防されると推計されており、正常と認知症の中間といわれる軽度認知障害（MCI）や、認知症を早期に発見し予防につなげることが重要であると考えられています。
先行研究では、魚摂取は認知症リスク低下と関連があるとの報告がありますが、欧米で行われた複数の論文の結果をまとめたメタアナリシスでは、明らかな効果は示されていませんでした。
これは、魚の摂取量に地域差があることや追跡期間が短いこと等が考えられます。
1995年と2000年に行った2回の食事調査アンケート結果から、魚介類とn-3系多価不飽和脂肪酸の摂取量の平均値を計算した結果、魚介類には、さけ・ます、かつお・まぐろやちくわ・かまぼこの加工食品、干物、缶詰等19質問項目を使用。
対象者を、魚介類、n-3系多価不飽和脂肪酸のそれぞれの摂取量で4つのグループに分け、最も摂取量が少ないグループに対して、その他のグループの約15年後の軽度認知障害、および認知症のリスクとの関連を調べました。
さらに、年齢、性別、学歴、既往歴（うつ、脳卒中、心血管疾患、糖尿病、がん）、飲酒頻度、喫煙習慣、身体活動を統計学的に調整されています。
その結果、研究参加者1,127人のうち、380人が軽度認知障害、54人が認知症と診断されました。
認知症については、魚介類の摂取量が多いほどリスクの低下がみられ、最も摂取量が少ないグループ（中央値56g/日）を基準とした場合、最も多いグループ（中央値82g/日）では61％の認知症リスクの低下がみられました。
魚に多く含まれるいわれドコサヘキサエン酸(DHA)、エイコサペンタエン酸(EPA)、ドコサペンタエン酸(DPA)についても、同様の関連がみられ、最も少ないグループを基準とした場合、最も多いグループでは、それぞれ72％、56％、58％のリスク低下がみられました。
一方で、軽度認知障害については、魚介類・n-3系多価不飽和脂肪酸の摂取量とは関連がみられませんでした。
この結果、中年期の魚介類・n-3系多価不飽和脂肪酸の摂取量が15年後の認知症のリスク低下と関連があることが示されました。
認知症は発症までに長い時間を要しますが、今までの先行研究では追跡期間が短いことなどから、魚介類の摂取量を評価した時点で、認知症とは診断されていないが認知機能が低下している方の魚の摂取量が少ない、つまり、認知症によって魚の摂取量が少なかったことを観察していた可能性が指摘されていました。
ただし、今回は調査地域の一部の対象者に限定した結果で、一般的な集団と異なる可能性があります。
魚介類・n-3系多価不飽和脂肪酸の摂取量と認知症リスク
健康ジャーナルライター
ホリスティック・ ジャーナル
