日本臨床カンナビノイド学会が国内初のユーザー調査結果を学術誌にて報告

日本臨床カンナビノイド学会副理事長の正高佑志医師と同学会前理事長の新垣実医師らの研究チームは、日本国内のカンナビジオール（CBD）製品ユーザーを対象とした匿名のオンライン調査を実施し、日本におけるCBD製品の用途や有効性について初めて明らかにしました。

2022.09.05

健康と美容を支える「素材」　数々のエビデンスで健康美容業界の基盤を築く

日本人の平均寿命は男女共に80歳を超え、日常生活も自力でできる「健康寿命」も73歳前後とまで言われる時代になりました。政府の政策の一つと...

大麻草に含有される成分の一種であるカンナビジオール（CBD）は難治てんかんの特効薬として治験実施が予定されていますが、同時にサプリメント・化粧品・嗜好品として幅広く流通し、2021年の国内市場規模は180億円と試算されています。これらの用途や有効性についての調査はこれまでに行われたことはありませんでした。

CBD使用経験者（過去１年以内にTHCを含む大麻使用者を除く）を対象としFacebook、Twitter、YoutubeなどのSNSを用いて回答を依頼したところ、799件の有効回答が得られました。CBD製品の用途として多かったのはリラクゼーション(77.8％）、睡眠改善（66.3％）、不安（56.2％）、健康増進（50.8％）、抑うつ（47.8％）でした。

使用前後の各症状についての重症度自己評価で50％以上の改善を自覚していた割合は頭痛で70.9％、慢性疼痛で67.8％。そのあとは睡眠障害67.4％、物質使用障害66.7％、神経痛65.5％、抑うつ62.4％、不安59.6％、関節痛54.5％、膠原病50.0％、皮膚疾患49.7％、てんかん42.1％、ぜんそく37.8％となっています。一方で、副作用が疑われる症状の出現率は7.4％で、重篤なものは認められませんでした。

この結果、日本国内で食品・サプリメント・雑貨として利用されているCBD製品が利用者の生活の質改善に貢献していることを示す初の検証結果で、今後てんかん以外の症状に対しても、医療用途での適応拡大を検討する意義があることを示唆していると考えられます。