働き方が多様化する中で、心身の健康やウェルビーイングを重視した福利厚生の重要性が高まっています。なかでも近年は、「自分をいたわる時間」や「美容によるリフレッシュ」など、美容系サービスへのニーズが注目されています。エステやネイル、整体といったサービスを割引で利用できる制度は、働く人々にとって“身近なセルフケア”として求められつつあるのです。
OTENBA（本社東京都渋谷区）と未知（本社大阪府大阪市）が共同で実施した「美容福利厚生に関する意識調査」によりますと、福利厚生に満足していない従業員が約半数に上ることがわかりました。
「現在、会社の福利厚生に満足していますか？（n=131）」という質問に対し、「あまり満足していない」（31.3％）と「まったく満足していない」（13.7％）を合わせた不満の声は全体の45.0％に上っており、企業としての制度整備が追いついていない、あるいは従業員のライフスタイルに十分対応しきれていない現状が、この結果から見えてきました。（グラフ１）
グラフ１
実際にあったら嬉しいと思う福利厚生サービスでは、「整体・マッサージ系」「ジム補助」「カフェ代補助」など心身のリフレッシュを目的とした支援や、「リモート支援」「子育て支援」など日常生活のサポートをする制度へのニーズが高いことからも、気軽に使えて、自分の生活にしっかり還元されるような福利厚生が、今求められているようです。（グラフ２）
グラフ２
中でも75.6％が「とても嬉しい」または「あったら嬉しい」と回答している美容系サービスの割引制度への要望が7割以上と高いことから、美容系サービスを福利厚生として導入することに対する、従業員の潜在的なニーズの高さが明らかとなりました。（グラフ３・４）
グラフ３
グラフ４
特に、エステやネイル、整体などを割引で利用できる制度の有無が、サービス利用のきっかけとなりうることが示されています。「美容を通じたセルフケア」は、働くモチベーションや日常の満足度向上に寄与する可能性があると考えられます。
健康ジャーナルライター
ホリスティック・ ジャーナル
