矢野経済研究所が2025年10月～12月に、ヘルスケア・メディカル・介護領域で主力事業を展開する国内のベンチャー企業122社に対して、現在の注力領域や支援状況、将来展望などの経営状況について法人アンケート調査を実施しました。回答企業の事業分野は、「創薬（ワクチン含む）」が最も多く36.1％で、「予防」（特定の疾病の予防・重症化予防または早期発見を主目的とした製品・サービス）が23.8％、「IT・AI（人工知能）」が21.3％、「医療機器」が20.5％と続きました（選択式・複数回答）。
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設立当初と現在を比べ、目指す出口戦略に変化があったかどうかを尋ねたところ（単数回答）、回答のあった121社のうち、38％が「あり」と回答し、約 4割のヘルスケアベンチャーが、設立時の出口戦略から変化があったことが示されています。（グラフ１）
グラフ１
また、現時点で目指す出口戦略（EXIT）について尋ねた質問では（単数回答）、回答のあった115社のうち、「株式上場」を選ぶ企業が最も多く33.0％、次いで「他社による買収（M&A）」が25.2％と上がっています。（グラフ２）
グラフ２
かねてからIPO（新規株式公開）に偏重しているなど出口戦略に関する課題が指摘されていましたが、同調査結果からヘルスケアベンチャー各社が経営状況や事業環境に合わせた出口戦略を模索、その多様化が進んでいる様子がうかがえる結果となっています。
矢野経済研究所が国内のパーソナルヘルスケアサービス市場を調査し、参入企業の動向および将来展望を明らかにしました。
パーソナルヘ...
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健康ジャーナルライター
ホリスティック・ ジャーナル
