何らかの効果効能を期待できる食品および期待されるイメージを持つ食品のうち、機能面よりも味覚面を重視した商品を対象とした富士経済の調査で、保健機能食品は、特定保健用食品が15％弱、栄養機能食品が5％弱、機能性表示食品が30％弱をそれぞれ占め、近年は機能性表示食品の伸びが市場拡大をけん引している(2024年)ことがわかりました。
2025年は、ガイドライン変更により届出数が減ったため機能性表示食品の新商品の発売は減少したものの、夏場の猛暑によって止渇需要が高まり、脂肪対策を訴求した茶系飲料などが好調で、また、プロテインの続伸に加え、高血圧予防で主要なブランドがリニューアルし好調なため、市場は微増しています。
商品カテゴリー別では、茶系飲料やヨーグルトなどの割合が高い傾向が見られます。茶系飲料は、茶カテキンを関与成分として脂肪対策など生活習慣病予防を訴求した商品を中心に展開されています。日常的な飲用者が多く、飲料メーカーの商品発売やプロモーションも継続的に見られます。ヨーグルトは、日常の喫食が習慣化している消費者も多いため、定番ブランドを中心に需要は底堅いです。一方、ストマックケアや免疫対策を訴求する単価の高い商品は苦戦しています。
健康志向食品における機能性表示食品は、ガイドライン変更によって表示許可が煩雑化したため、2025年は届出数が減少しました。しかし、多くの参入メーカーがH・Bフーズを重点分野と位置付けて展開していることから、伸びは鈍化するものの、2025年以降の市場は増加が見込まれます。特に脂肪対策を訴求した商品では大手飲料メーカーが展開する茶系飲料のけん引による伸びが見られたほか、ドリンクヨーグルトが好調です。また、高血圧予防やコレステロール対策、免疫対策などを訴求した商品の大きな伸びも、市場拡大に繋がっている様子が見られます。
競合となる特定保健用食品は申請から表示許可取得まで時間と費用がかかるため、多くのメーカーは商品発売までのスピードが比較的速い機能性表示食品に今後も注力するとみられます。消費者が特定保健用食品と機能性表示食品の明確な違いを把握しづらいほか、景況感の悪化で高単価の特定保健用食品に手が出にくいことも、企業が機能性表示食品に注力する要因となっています。
健康ジャーナルライター
ホリスティック・ ジャーナル
