富士経済は、ペットオーナーとの接点拡充やペットごとに個別の提案を実現する手段として需要が増えている、ペット関連商品の国内EC市場の調査結果を公表しました。
アマゾンや楽天市場といった大手ECモールは、ポイント経済圏によって集客力が高いため、多くのペットフードや関連商品メーカーが最優先で展開するECチャネルとなっています。既にECが普及しているドッグフードに加え、近年は量販店で購入する機会が多かったキャットフードも大手ECモールでの購入が増えています。また、猫砂やペットシーツなどは自宅配送の利便性やポイント還元による価格面でのメリットが大きいため、大手ECモールでの購入が多い傾向が見られます。
メーカー直販ECも、高い成長率で市場拡大を後押ししており、これまでオフライン販売が中心であったペット関連商品メーカーが、ペットオーナーとの関係性強化などを目的に自社のECサイトで販売するケースや、ベンチャー企業や異業種企業が直販ブランドを展開するケースがみられ、存在感が高まっている様相です。
商品が充実し集客力がより高まることで、ECモール間の差別化が難しくなっているため、大手ECモールはペットフードや関連商品メーカーと連携しオリジナル商品を展開して、顧客の囲い込みを進めるとみられます。また、ユーザーがペット情報などを登録することで、ヘルスケアサービスを展開する動きもみられます。


健康ジャーナルライター
ホリスティック・ ジャーナル
