矢野経済研究所は、国内の化粧品受託製造市場を調査し、現況、参入企業の動向、および将来展望を明らかにしました。
化粧品受託製造市場は、コロナ禍の行動制限緩和以降の化粧品需要回復を見据えたクライアント企業（化粧品ブランドメーカーや異業種参入企業）からの新規オーダーやリニューアルオーダーで一時的に勢いづきましたが、その後は現在まで店頭における化粧品販売が想定通りに進まない傾向が続いています。
消費者のニーズや嗜好の多様化に加え、通信販売やECチャネルの台頭や、韓国コスメをはじめとする海外製化粧品の流通量増加など、製品や販売チャネルの分散化が進行しています。化粧品受託製造企業は、実需とのずれで生じる在庫滞留を避けるべく、各社とも慎重に発注計画を進めている様子が見られます。このような市況から、受託案件も緩やかな回復がみられます。
国内の化粧品市場はその大部分が店頭を中心とする一般品流通市場に支えられてきましたが、急速に通信販売やオンラインでの化粧品購入が普及・定着するなど、販売チャネルの多様化が進んでいます。
さらに、製造設備を保有しない、商品企画・セールスプロモーションに特化したファブレスメーカー（異業種参入企業など）商品を中心としたインパクトのある付加価値型化粧品が、通販やオンライン販売を中心に展開されるようになっています。
同時にSNSを駆使した芸能人やアーティスト、著名美容家等のオリジナルブランド商品などのビジネスも存在感を増すなど、マスマーケットである一般品流通市場から特定のニーズや関心を持つスモールマスの市場への分散化が進んでいます。このような流通構造の変化にともない、特定の市場やチャネルへの大口発注を控えるクライアント企業サイドの慎重な姿勢が今後も続くと共に、チャネルの多様化に対応する化粧品ブランドメーカーのブランドポートフォリオの再構築も継続的に実施される見込みです。
健康ジャーナルライター
ホリスティック・ ジャーナル
