高齢社会が進む日本では、高齢者や体が不自由な方に向けたサービスの需要が高まっている現状です。
美容業界でも介護を必要とする人に着目して、エステサービスを提供する介護エステが登場しています。
そこで今回は、介護サロンの概要や開業するメリット、開業方法、成功のポイントについてご紹介します。
介護と美容の両方に興味があり、新しいサロンの開業を目指している方はぜひ参考にしてください。
介護エステとは？
まずは介護エステがどのようなサービスなのか、概要や資格の有無などについてご紹介します。
介護エステの概要
介護エステとは、高齢者や体が不自由な方といった、介護が必要な方を対象にしたエステです。
対象を広げるのであれば、妊産婦や子育て・介護・療養によって外出ができない方などをターゲットにするのも良いでしょう。
介護が必要な方は、自力で外出をすることが難しく、気軽にサロンに行けないという人は多くみられます。
しかし、高齢者や体が不自由な方の中にも、身だしなみを整えて自分らしくいたいと思う方は少なくありません。
その要望に応えてくれるのが介護エステです。
髪のカットやカラーといった身だしなみを整えるメニューをはじめ、マッサージや鍼灸などリラクゼーションを目的としたエステを行うこともあります。
これらのエステサービスは、利用者の幸福感を高め、生きがいを与える効果に期待できます。
介護エステの開業での資格の有無
介護を必要とする方が主なターゲットになりますが、介護サービスを提供するわけではないので、介護・福祉系の資格の保有は任意です。
しかし、介護・福祉系の資格を持っていれば、要介護者に対して適切な対応やサービスを提供できるので、持っていて損はありません。
また、エステやリラクゼーション関係の資格もエステ開業には必須ではありません。
ただし、マッサージや鍼灸、カット・カラーなど一部の施術を提供するためには国家資格が必要です。
また、国家資格や民間資格を保有している場合、提供するエステに関する専門的な知識・技術の有している証明になるので、お客さんからの信頼度を高められるメリットがあります。
介護エステを開業するメリット
エステサロンの種類は色々ありますが、介護エステで開業することには様々なメリットがあります。
そのメリットは以下のとおりです。
社会福祉に貢献できるビジネスを始められる
介護エステを開業すれば、社会福祉に貢献できるビジネスに参入できます。
現在は利益追求よりも社会貢献度の高さに重きを置くケースが増えています。
社会に貢献できるビジネスは顧客や取引先などのビジネスパーソンからの信頼が高まりやすく、そこからビッグチャンスにつながる可能性が高いです。
また、社会貢献につながる仕事はやりがいを感じられるので、高いモチベーションを保ちながらサロン経営を続けていけるでしょう。
少ない初期投資で開業できる
サロンの形態にもよりますが、少ない初期投資で開業することが可能です。
例えば、出張サロンであればお客さんの自宅などで施術を行うため、店舗を用意する必要がありません。
店舗の家賃や水道光熱費といった固定費がかからないため、初期投資を抑えることができます。
予約制によって融通の利いた働き方ができる
完全予約制の介護エステにすれば、融通の利いた働き方ができます。
予約を受けた時間でスケジュールを組むことになるので、副業やダブルワークとして開業することも可能です。
仕事や家事などの空いた時間で収入を得たい場合にも適しています。
需要拡大に期待できる
介護エステは需要の拡大に期待できます。
高齢者や体が不自由な方に向けたサービスは充実していますが、エステに関してはまだまだ発展途上と言えるでしょう。
年齢や性別問わず美容に関心を持つ人は増えている現代において、自分に介護が必要になった時も美容を楽しみたいという人は少なくありません。
そのため、介護エステの需要は今後高まっていくと考えられるので、今から参入すると良いと言えます。
介護エステの主なサロン形態
介護エステのサロン形態はいくつかあり、自分に合った形態を選択する必要があります。
主なサロン形態は以下のとおりです。
出張サロン
お客さんの自宅など指定された場所に訪問し、介護エステを提供する形態です。
介護を受けている人の場合、車いすや寝たきりなど外出が困難なケースが多いので、介護エステと相性が良い形態と言えます。
介護施設の入居者を対象にビジネスを展開していくことも可能です。
施術スペースを必要としないので、家賃や水道光熱費などの固定費が掛かりにくく、比較的少額で開業できるメリットもあります。
自宅サロン
自宅の一室をサロンとして開業することができます。
家賃がかからないので、こちらも少ない初期投資で開業できます。
ただし、店舗として利用するために改装が必要であったり、カウンセリングや施術に必要な設備・備品を揃えたりする必要があります。
高齢者が多い地域で、すでにコミュニティーが形成されている状態であれば、自宅で介護エステを開業する需要は高いでしょう。
マンションサロン
マンションの一室でサロンを開業する形態です。
テナントを借りるよりも安い家賃でサロンを開業できる可能性があります。
同じマンション住居者や近隣の方を対象にしたプライベートサロンというコンセプトで、独自の介護エステサロンを打ち出すことができるでしょう。
ただし、エステサロンの利用を認めているマンションは多くないので、サロン経営で利用できるのか確認が必要です。
テナントサロン
ビルや商業施設などのテナントを借りて開業する形態です。
好きな立地を選べるので、集客のしやすい商店街や大型商業施設を選んで開業することができます。
自宅やマンションで開業するサロンよりも警戒心が少なく、気軽に利用してもらいやすいこともメリットです。
店舗スペースを含めて施設全体がバリアフリーに対応していれば、設備投資の負担を軽減できます。
集客力のある立地を選べることから、対象者を介護が必要な人だけに限定せず、幅広い人にサービスを提供したい時に向いていると言えます。
介護エステ開業を成功させるには
介護エステでのサロン開業を成功させるには、様々なポイントを押さえる必要があります。
ここで、介護エステ開業を成功させるためのポイントを見ていきましょう。
サロンのコンセプトを明確にする
サロンを開業するにあたって、どんなサロンにするのかコンセプトを決める必要があります。
介護エステの場合、介護が必要な人にどのようなサービスを提供したいのか明確にした上で、エステメニューを考える必要があります。
また、コンセプトに基づいて価格設定やサロンの内装なども決めることが大切です。
必要なスキル・資格を取得する
コンセプトに基づいたエステを提供するために必要なスキルや資格の取得を目指しましょう。
実績のある資格試験やスクールによって、専門的な知識・技術を学べば、高品質なエステサービスを提供できます。
また、資格があることで自分の知識・技術力を証明でき、お客さんに安心感を与えられます。
介護エステの場合、お客さんに対して適切な対応ができるように介護・福祉関連の資格を取得するのもおすすめです。
十分な資金を確保する
サロンを開業するにあたって、十分な資金を確保することも大切です。
サロン経営では開業資金に加えて、事業が軌道に乗るまでの運転資金も必要になります。
運転資金には、家賃や水道光熱費といった固定費や消耗品費、広告宣伝費などが含まれ、1ヶ月あたりに必要な資金を求め、少なくても3～6ヶ月分は確保しておきましょう。
開業した時点は売上が出ないというケースは少なくないので、資金を十分に確保してから開業することが大切です。
お客さんの状況に合わせた対応に徹底する
介護を受けるお客さんの中には、肌が弱かったり、敏感だったりする人もいます。
そのため、健康体の人と同じ感覚でエステを行うとトラブルを招く恐れがあるでしょう。
また、長時間座りっぱなしや寝たままの施術は、人によって疲れてしまう可能性があります。
介護エステの場合、お客さんの身体状況や介助の必要性などに考慮し、状況に応じて対応することに徹底しましょう。
肌に塗るオイルやクリームなども低刺激なものを選ぶようにしてください。
高齢者や体が不自由な方を対象にした介護エステは、いつまでも美しくいたいという夢を叶えるサービスになります。
介護を必要とする人を対象とするエステはそう多くないため、今から参入することで注目の的になるかもしれません。
また、介護・福祉の知識を活かせたり、社会福祉に貢献できたり、やりがいを感じることもメリットです。
介護が必要な人のためになるエステサービスを提供したい方は、介護エステでの開業を目指してみてはいかがでしょうか。
