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メイクアップやフレグランス市場が牽引し国内化粧品市場の回復傾向が鮮明に


矢野経済研究所は、国内の化粧品市場を調査し、製品カテゴリー別や流通経路別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにしました。

2022年より日本政府が個人旅行客の受入れや査証免除措置の再開等を実施したことを受け、インバウンド(訪日外国人客)需要も回復傾向にあります。また、2023年に新型コロナウイルス感染症法上の位置づけが5類へ移行したことなどを受けて、外出機会が増加し、身だしなみへの意識も高まり、化粧品需要も増加しました。2023年度の国内の化粧品市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、前年度比104.6%の2兆4,780億円となっています。(グラフ1)

グラフ1

2023年度の化粧品市場を製品カテゴリー別にみてみますと、スキンケア市場が構成比46.6%(1兆1,550億円)と最も高く、次いでヘアケア市場は同19.9%(4,930億円)、メイクアップ市場が同18.8%(4,650億円)、男性用化粧品市場は同5.4%(1,330億円)、フレグランス化粧品市場が同1.3%(326億円)と続きました。(グラフ2)

グラフ2

執筆
代田 多喜子

健康ジャーナルライター

ホリスティック・ ジャーナル

編集長 代田 多喜子


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