富士経済が、サプリメント(機能志向食品)や健康性を訴求する食品(明らか食品)、飲料(ドリンク類)を対象としたH・Bフーズ市場を総括・分析した結果を公表しました。
2022年4月8日、公益財団法人 日本健康・栄養食品協会はメディア懇談会を開催し、あいさつに続いて矢島鉄也理事長は、3月11日に消費者庁の伊...
この調査では厚生労働省「日本人の食事摂取基準(2020年版)」や「栄養素等表示基準値」などの基準をもとに1日に必要な栄養素を1/3以上含む、もしくはカロリー当たりの配合量が基準値を上回り、全般的な栄養摂取や完全栄養であることを訴求した加工食品を対象とし、1日に必要な栄養素を含む食品であったとしてもダイエットなどを主訴求とする商品については含まれていません。
2019年頃までは、通信販売を中心としたニッチな市場でしたが、コロナ禍を機に需要が高まり、2021年末のベースフードの販路拡大や2022年の日清食品「完全メシ」ブランドの発売に伴い、2020年から2022年まで高い伸びが続きました。
2023年は、引き続きベースフードと日清食品の2社が積極的なプロモーションを行っています。また、完全栄養食という言葉が一般に認知されたことで、その他企業の実績も拡大するなど、新規需要の開拓が進んでおり、市場は235億円と見込んでいます。（グラフ）
展開当初は、欧米と同様に粉末飲料が主流でしたが、日本では食事1食を粉末飲料に置き換えることへの抵抗感が強く、パンや麺、米飯など主食形状で普段の食事とのギャップが少ない商品が人気となっています。また、主食形状の手軽さにより、独身世帯や共働き世帯の増加が需要獲得につながっており、栄養摂取、ダイエット、時短など現代人のニーズを捉えて今後も市場は拡大を続けるとしています。
1月22日、消費者庁 は「第2回特定保健用食品制度(疾病リスク低減表示)に関する検討会 」を開催し、「米国、カナダ、ＥＵで認められている...
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健康ジャーナルライター
ホリスティック・ ジャーナル
