2021年1月27日に東京都が都民生活に関する世論調査を発表しました。
これは昨年(2020年)9月〜10月にかけて行った都民を対象にしたもので、これから1年間の暮らし向きについては、「楽になる」は3 ％で、「変わらない」が42％、「苦しくなる」が実に45％となっています。
「苦しくなる」と答えた中で、今後切り詰めていくものに関しては、最も多いのが「外食費」52.6 ％（ 前回：43.6 ％）、続いて「食費」49.4％（同39.8％）「被服費」49.3％（同36.9％）となっています。一方で、切り詰めるもので最も低いのは「教育費」で4.8％。
また、同日に公表された食習慣と外食・中食の利用状況調査では、野菜が足りないと思う割合は60％で、野菜摂取量が不足している原因を聞いたところ、「外食や中食の利用が多く、野菜が少ない」（51.7％）、「野菜の値段が高い」（50.3％）となっています。
また、サプリメントに関しては、総務省「家計調査」で昨年（2020年）11月までの支出動向では増加傾向を示しており、さらに、厚生労働省の19年国民生活基礎調査でもサプリメントの利用率は男性22％、女性28％となっており増加傾向を示しています。
不況時代に強いといわれているサプリメントや機能性食品は、ウィズコロナ、アフターコロナ時代にも人々の強い「健康志向」に支えられる可能性は高いとともに、野菜不足による栄養バランスの崩れやフレイル、心身的な問題等のお悩み問題解決素材に期待は高まっています。
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健康ジャーナルライター
ホリスティック・ ジャーナル
