エステ開業

独立を目指すエステティシャン必見 サロンを開業する際の注意点

エステサロン

エステサロンで働いている中で、独立したいと考えるエステティシャンは一定数見られます。
独立という夢を叶えるためには、経営者としての知識を身に付けることが重要になります。
しかし、それ以外にも開業にあたって注意点なども把握しておくと安心です。

今回は、独立を考えているエステティシャンがサロンを開業する際に知っておきたい注意点について解説していきます。

自宅でエステサロンを開業する際の注意点

はじめに、自宅でエステサロンを開業する際の注意点からご紹介しましょう。

家族の理解を得る

自宅でエステサロンを開業するということは、家族からの理解が必要不可欠です。
開業したいと思ったら、自分だけで突っ走らずに家族と相談するようにしましょう。

家族が応援したいと思えるような提案の仕方をすることが重要なポイントになるので、ぜひ意識してみてください。
自宅サロンであれば、テナントを借りるよりもハードルが低いと思うかもしれません。
しかし、家族に反対されてしまうとうまくいくものも失敗に終わる可能性が高くなってしまうので注意が必要です。
何よりも家族の意見は大切なので、開業すると決めた段階でしっかり話し合う時間を設けるようにしましょう。

エステサロンで働きながら1週間に1回だけオープンするといった期間を設定することにより、家族に慣れてもらうことができたという事例もあります。

家族が努力している姿を認めてくれたことが功を奏した事例だと言えるでしょう。
時間はかかるかもしれませんが、このようなやり方を採用してみるのも1つの方法です。

近所からの理解を得る

家族のほか、近所からの理解を得ることも自宅サロンを開業するためには重要になります。
足を運ぶお客様の中には、わがままな振る舞いをする人も一定数いるものです。
駐車場を完備していないのに車で来店し、路上駐車によるご近所トラブルが発生する可能性もあります。

近所の人にもエステサロンを開業すると伝え、理解してもらうことは非常に重要だと覚えておきましょう。
実際にサロンに招待し、どのような施術を行っているのか知ってもらうのもおすすめです。
近所の人を味方につけることができれば、開業後も円滑に営業しやすくなります。

公私の区別をしっかりつける

自宅でエステサロンを開業すると、公私の区別がつきにくくなってしまう傾向があります。
家賃や光熱費を家計と按分するなど、基本的な部分からしっかりとするようにしてください。

自宅であっても、エステサロンとしてのコンセプトを維持することもポイントになります。
自宅サロンは、豪華な設備があるテナントよりもリーズナブルな料金で利用できると思われがちです。
価格が抑えられていれば、それを目的で足を運んでくれる人もいるでしょう。

しかし、他のエステサロンとの差別が難しくなってしまいます。
価格もそれなりに高く設定したいなら、駅前などの好立地のあるサロンよりもコンセプトをはっきりさせたり、コースメニューを充実させたりするなどの工夫が必要になることも忘れてはいけません。

資格に関する注意点

エステサロンを開業するためには何か資格が必要なのか気になっている人もいるでしょう。
続いては、資格に関する注意点について解説していきます。

セラピーは無資格でも可、マッサージは要資格

提供するサービスがセラピーの場合は、専門的な資格を持っていなくても問題ありません。
しかしマッサージをする場合は、あん摩マッサージ指圧師という国家資格が必要となります。
肩こりや腰痛などの不調を改善させるためのマッサージは、治療という扱いになるからです。

一方美容エステで行っている施術は、治療を目的としたものではないため、資格を持っていない人でも問題ないのです。

美容に特化したサロンにするか、治療を目的としているとみなされるマッサージを提供するのか、によって無資格でも問題ないかという疑問の答えは変わってきます。
エステティシャン向けの資格は、持っていなくても開業に差し支えありません。
それでも、持っていれば役立つ場面も多いので取得しておいても損はないでしょう。

保健所に申請しなければいけないケースもある

エステサロンを開業する際、保健所に申請をしなければいけないケースもあります。
基本的には申請しなくても問題はないのですが、フェイシャルエステを提供する場合は「美容所」として届け出を提出しなければいけません。

シェーバーを使った施術やまつ毛エクステ、ネイルサロンなど器具を使うのであれば、国家資格の美容師免許や管理美容師免許が必要となり、申請も必要です。

美容師免許は、オーナー自身が持っていなくてもスタッフの中で1人以上持っている人がいれば大丈夫です。

複数の美容師を雇用する時には、管理美容師も必要となることも注意点の1つとなるので覚えておきましょう。
営業を始める前に保健所による立ち入り検査が行われ、設備などの設置基準を徹底的にチェックされます。
基準をクリアできていないと開業ができなくなるので、工事が始まる前に相談しておくことをおすすめします。

開業届の提出を忘れずに

エステサロン自体は特に許認可が必要ではありませんが、開業するなら税務署に開業届を提出する必要があります。

開業届は、開業した日から1ヶ月以内に手続きをするものなので忘れないようにしましょう。

開業届を提出すると、屋号名義で銀行口座を作ったり、青色申告による優遇措置を受けられたりするといったメリットもあります。
青色申告による優遇措置とは、最大で65万円の控除を受けられることや、最長で3年間赤字を繰り越せるなどです。

設備に関する注意点

エステサロンを開業するなら、場所はどこであっても設備を用意する必要があります。
最後に、設備に関する注意点にはどのようなものがあるのかご紹介します。

設備を用意する方法

施術を行うためのエステマシンなどは、新品または中古で購入するものだと思っている人も多いでしょう。
確かにそのような方法もありますが、ローンやリース、レンタルといった方法もあるのです。
スタートしたばかりだとどのようなマシンが必要なのか見極められない可能性もあります。
そのような時は無理に購入するのではなく、ローンやリース、レンタルといった方法も視野に入れておきましょう。

資金がどれくらい用意できているかによって選択肢が異なる

家賃や人件費などの固定費がかかることを考えると、設備費はできるだけ含めたくないと考えることもできます。
固定費を抑えたいのであれば、レンタルなどは避けた方が良いでしょう。
新品や中古などで購入しておくと、毎月の固定費に追加で設備費を支払わなくても済むためです。
しかし、人件費や家賃などの必要経費を最低限しか用意できず、万が一の時に備えて運転資金を残しておきたいといった場合には、レンタルなどを活用するのがおすすめです。

エステサロンを開業する際には、今回紹介したような注意点を念頭に置いて様々な準備を進める必要があります。
自宅サロンであれば、家族や近所の人から理解を得ることは必要不可欠です。
周りから理解を得ることができたなら、事業も円滑に進みやすくなります。
自宅なら通勤時間などもかからずに時間を有効活用できるなどのメリットも生まれるので、前向きに検討する価値は大いにあります。
資格や設備に関する注意点も理解しておくと、万が一の時などの安心要素となるでしょう。


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