エステ開業

エステサロンの営業形態にはどんな種類がある?

エステサロン

エステサロンを開業する際、まず初めに考えなければいけないことがサロンの営業形態です。
自宅開業やテナント開業、レンタルサロンでの開業やフランチャイズなどが挙げられます。
1度開業をすれば簡単に形態を変更できないので、それぞれの特徴やメリット、デメリットなどを把握しておく必要があります。
開業してから後悔しないためにも、自分にどの開業方法が合っているのか慎重に検討してください。
今回は、エステサロンの営業形態別の特徴を具体的に解説していきます。
エステサロンの開業を名座している方は、ぜひ参考にしてみてください。

エステサロン営業形態① 自宅開業

物件

自宅開業は、部屋の一室やリビングの一部を活用してエステサロンを開業する形態です。
自分が住んでいる家にスペースがあれば、自宅開業を目指せます。
メリットやデメリットをご紹介していきます。

メリット

自宅で開業をするメリットは以下の通りです。

コストを削減して開業できる

店舗となる物件を用意する必要がないのでコスト削減が可能です。
土地や物件の購入、賃貸料が必要なので、初期費用を多くかけずに開業を目指せます。
仮に経営がうまくいかなかった場合でも、自宅としての機能は維持できるので生活基盤を失わずに済みます。
家事按分によって家賃や光熱費の一部を経費計上できるので安心です。
ただし、状況によっては内装工事が必要な場合もあるので注意してください。

働きやすいサロンを目指せる

エステサロン

自宅開業なら通勤の手間がありません。
営業を開始するまでの時間を有意義に使え、予約がない時には家事や子育て、介護などの時間に充てることが可能です。
営業時間や休日も自由に決められるので、プライベートの予定も立てやすいはずです。
自分のペースで働ける点が大きな魅力となっています。

デメリット

自宅開業のデメリットは以下の通りです。

自宅が知られるリスク

自宅サロンを展開する場合、お店の住所として自宅住所を顧客に教える必要があります。
自宅に招き入れるので、個人情報が目に入るリスクがある点に注意してください。
顧客とは言え、知らない人を自宅に招き入れるため、思わぬトラブルに発展する危険性もあります。
「予約してもらう際には顧客情報を詳しく記載してもらう」「Webサイトには住所を詳しく記載しない」「予約が確定してかた住所を伝える」など、防犯面には細心の注意を払ってください。
ただし、住所を開示しないと集客の妨げになるので、Webサイトに記載する住所は「市区町村のみ」「最寄り駅からの徒歩での距離」など、情報を絞って記載するようにしてください。

近隣住民からの理解が必要

自宅サロンとなれば、来訪者が頻繁に来るため不安や疑念を抱かれやすくなります。
トラブルを招かないためにも、前もって近隣住民へは事情を説明して不安を払拭して理解を得ておく必要があります。
また、顧客による路上駐車やゴミのポイ捨てなどの迷惑行為を避けるためにも、ルールを定めて顧客に周知させる必要も不可欠です。

エステサロン営業形態② テナント開業

テナント

ビルの一角や商業施設に出店する形態がテナント開業です。
メリット、デメリットを解説していきます。

メリット

テナント開業では、以下のようなメリットが得られます。

集客しやすい

ビルや商業施設は人通りの多い場所にあるので、集客がしやすい点が魅力です。
自分のお店だけではなく、他のお店もあるので利用する方々にサロンの存在を知ってもらいやすいです。
他のお店の利用客が「こんなところにエステサロンがある」と気付いてくれれば、利用してもらえるチャンスを掴めます。
大々的な集客対策をしなくても認知されやすいので、集客のためのコスト削減も期待できます。

内装の自由度が高い

内装

サロンを開業するなら、自分の好みに合わせてサロンづくりをしたい方もいるはずです。
テナント開業であれば一定の広さのある施設を借りて営業ができるので、こだわりの空間を作りやすいです。
理想のサロンづくりを目指しているならテナント開業を検討してみてください。

デメリット

テナント開業のデメリットをご紹介しましょう。

コストが大きくなりがち

テナントでの開業はコストがかかりやすい点に注意してください。
テナントを借りるためには敷金や礼金といった初期費用の他に、理想的なサロンを実現するための内装工事費用も必要です。
ベッドやマシン、レジといった備品も必要になるので、初期費用のための資金を多く用意しておかなければいけません。
家賃に関しては、他の形態と比較すると高額になりがちなので、費用を抑えたい方にとっては難しい営業形態だと言えます。
家賃が高額であれば回収するためにも高い収益をあげ続ける必要があります。

資金を多く用意しておく必要がある

集客しやすい点がメリットですが、集客が上手くいかなければオープンしたとしてもすぐに廃業になる可能性があります。
経営が軌道に乗るまで大丈夫なよう、ある程度の資金を用意しておく必要があります。

エステサロン営業形態③ レンタルサロン開業

近年増えつつある営業形態の1つがレンタルサロンです。
オーナーが借りたい時のみ借りられるサロンを指し、施術専用の場所として時間貸しで借りられる形態のサロンとなっています。

メリット

レンタルサロンで開業する利点は以下の通りです。

開業や運営にかかる費用を抑えられる

エステサロンを開業するためには多くのコストがかかります。
自宅に開業できる余裕がない、テナントを借りれるほどのお金がない場合、独立開業は難しいです。
しかし、レンタルサロンであれば使った時間分の費用を支払うだけで済むので費用を抑えた運営が可能です。
最初はレンタルサロンで費用を抑え、資金が貯まった段階で自分のサロンを構える方法もあります。

テストマーケティングができる

サロンを開業するエリアによって客層や人の流れは異なります。
店舗を持ってしまえば移転のハードルが上がってしまいますが、レンタルサロンであればお試しとして営業できるので、自分の事業に合うエリア探しに活用できます。
複数のエリアで運営し、自分のサロンに合う客層が多くいる場所を見つけ出せれば、自分のお店を構える際の参考になります。

デメリット

レンタルサロンで開業するデメリットをご紹介していきます。

集客のハードルが高い

レンタルサロンでは屋外に看板を設置できず、規約によっては住所の登録もできません。
その結果、お客様に疑念を抱かれてしまう危険性もあるので注意してください。
ホームページやブログ、SNSなどを活用して集客活動をしていきましょう。

部屋が必ず予約できるとは限らない

レンタルサロンは、他の利用者も存在します。
そのため、必ずしも希望の日時に予約ができるとは限りません。
直前だと尚更難しいので、「1ヶ月前までに予約の日時を決めてもらう」といった予約のルールを設ける必要があります。

エステサロン営業形態④フランチャイズ開業

本部となる親企業に加盟して営業を行う形態がフランチャイズです。
ロイヤリティを支払うと、ブランド名や看板を借りながら営業を行えます。

メリット

フランチャイズ開業のメリットは以下の通りです。

コストを抑えて開業できる

フランチャイズのブランド力があるので、融資の審査や補助金の申請が通りやすいメリットがあります。
個人で開業する場合、自力で資金を集める必要があります。
信用力も低いので審査に落ちてしまい融資を受けられない可能性もあります。
しかし、フランチャイズであれば信用があるので資金調達で苦労する確率が低いです。
計画通りに開業を進められる利点があります。

本部からのサポートが受けられる

サポート

フランチャイズの場合、エステサロンの運営におけるノウハウを本部から教えてもらえます。
エステティシャンの技術があったとしても、経営のノウハウがなければサロン経営は上手くいきません。
しかし、フランチャイズであれば開業前の準備段階から開業後まで経営ノウハウのアドバイスをもらえるので安心です。
失敗のリスクを抑えた開業が可能です。

デメリット

フランチャイズのデメリットをご紹介しましょう。

自由度の低さ

個人開業は自分の好みや理想を反映させやすい点が魅力です。
しかし、フランチャイズだと本部の方針に従う必要があるので、メニューや使用する商材はあらかじめ決められています。
オリジナリティを出そうとすれば本部との関係に亀裂が入る可能性もあるので注意してください。

イメージ悪化によるダメージを受ける可能性

ブランドの知名度によってマイナスなダメージを受ける可能性もあります。
他店や本部で不祥事があれば、イメージが悪化してしまいます。
自分のサロンに問題がなくてもダメージを受けてしまうので注意が必要です。

エステサロン

今回は、エステ開業における営業形態ごとのメリットやデメリットをご紹介してきました。
自宅・テナント・レンタル・フランチャイズごとに、様々な特徴があります。
用意できる資金や目標とするサロンのスタイルに合わせて、自分らしい運営ができる営業形態を考えてみましょう。


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