矢野経済研究所は、国内の化粧品市場を調査し、製品カテゴリー別や流通経路別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにしました。
2022年度は、消費者の外出機会が徐々に増加し、需要回復が進みました。また、2022年10月より日本政府が個人旅行の受け入れや査証免除措置の再開等を実施したことを受けインバウンド需要も回復の兆しを見せたことから、2022年度の国内の化粧品市場規模（メーカー出荷金額ベース）は2兆3,700億円となり、2年連続で拡大推移となっています。（グラフ1）
国内の化粧品市場規模推移と予測
2022年度の化粧品市場を製品カテゴリー別にみてみますと、スキンケア市場が構成比47.3％（1兆1,200億円）と最も高く、ヘアケア市場は同20.3％（4,810億円）、メイクアップ市場が同17.6％（4,170億円）、男性用化粧品市場は同5.4％（1,290億円）、フレグランス化粧品市場が同1.2％（292億円）と続いています。（グラフ2）
化粧品の製品カテゴリー別市場構成比(2022年度)
2022年度の市場規模は前年度比103.5％の2兆3,700億円となりましたが、コロナ禍前の2019年度の市場規模（2兆6,480億円）と比べると、未だ復活の途上といえる段階と言えます。
1997年のアジア通貨危機と2008年のリーマン・ショックの際には化粧品業界でも経済危機となっていましたが、それぞれの後に生じた同業界の変遷を見てみますと、「市場構造の変革」と「新市場の創出」が起こった点がいずれにも共通しています。1998年～1999年は、ドクターズコスメの台頭やM & Aの活発化、大手メーカーを中心に海外での販売促進を見据えた戦略が進展しています。また、通信販売などネットビジネスが台頭し、卸売業者の大型合併なども起こりました。
2009年～2010年は異業種参入が活発化し、エシカルな消費（人、社会、地域、環境に配慮した消費行動）への関心の高まりで自然派・オーガニック化粧品が本格的に市場を拡大したほか、テレビ通販の台頭や業界全体での中国進出が加速しています。
今回も新型コロナウイルスの流行とその影響から生じた経済危機を契機に「市場構造の変革」「新市場の創出」などが進み、2030年に向けて化粧品産業でのDX化が進むとともに、大きな変革が起きるものと予測しています。具体的には①デジタルとリアルの融合が進展、②D2C型ブランドの台頭、③Z世代向けブランドの増加、④日本製化粧品の輸出国としてASEAN地域が大きく伸長（輸出金額の増加）、⑤アジア新興国からの輸入金額が拡大し国内市場競争がより一層激化、の５点が進むと考えられます。
2023年度以降は新型コロナウイルスによる行動面の制限や消費者の買い控えなど経済面への影響も落ち着きを見せ、国内需要は回復基調を継続していくとみられ、また、原材料等のコスト高騰や製品の高付加価値化により単価向上が図られるほか、訪日観光客も徐々に増加することでインバウンド需要も回復していくと考えられ、2023年度の国内の化粧品市場規模（メーカー出荷金額ベース）を前年度比103.4％の2兆4,500億円を見込まれす。
健康ジャーナルライター
ホリスティック・ ジャーナル
