日本人成人における超加工食品の摂取量と個人的特性との関連
東京大学大学院医学系研究科社会予防疫学分野の篠崎奈々客員研究員、村上健太郎助教、佐々木敏教授らの研究グループは、日本人成人 2742人から得られた 8 日間にわたる詳細な食事記録データをもとに、超加工食品の摂取量を調査し、年齢、体格、喫煙状況などの個人的特性との関連を調べた結果を報告しました。
超加工食品は、複数の食材を工業的に配合して製造された、加工の程度が非常に高い食品であり、多く摂取することで食事の質が低下する可能性があります。
また、超加工食品の摂取量は、体格指数（BMI）や年齢と関連することが諸外国の研究で示されています。
しかし、日本人の超加工食品の摂取状況に関する栄養学研究はほとんどなく、超加工食品の摂取量や、その個人的特性との関連は十分に明らかになっていませんでした。
当研究において日本人成人の食事記録データから超加工食品の摂取量を推定したところ、超加工食品からのエネルギー（カロリー）摂取量は、平均して 1 日の総エネルギー摂取量の 3～4割程度を占めていました。
また、年齢が若い人や喫煙者ほど、総エネルギー摂取量に対して超加工食品が占める割合が大きいこともわかりました。研究では、日本の全国規模の食事調査のデータを用いて、超加工食品の摂取量と個人的特性との関連性を評価した初めての研究であり、公衆栄養政策を決定する上での重要な資料になると考えられます。
超加工食品とは、複数の食材を工業的に配合して製造された、加工の程度が非常に高い食品であり、ソーセージや菓子パン、清涼飲料などが代表的なもの。超加工食品は脂質やナトリウムを多く含む一方で、たんぱく質や食物繊維、ビタミン・ミネラル類の含有量が少ないため、多く食べることで食事全体の質が低下する可能性があります。
また、超加工食品の摂取と肥満や心血管疾患などとの関連も報告されています。さらに、超加工食品の摂取量は、BMI が大きいほど多く、年齢が高いほど少ないなど、個人的特性と関連があることも示されています。
この研究は、2016～2018 年に日本の 32 都道府県に住む 18～79 歳の日本人成人 2742人から得られた食事記録のデータを使用しています。参加者には、8 日間にわたって食べたり飲んだりしたものを全て計量して記録してもらい、記録されたすべての食品を研究者が加工レベル別に分類しました。
分類には、ノースカロライナ大学チャペルヒル校の研究者らが開発した食品分類の枠組みを使用。これは、加工レベルが低い順に「未加工／最小限の加工」「基本的な加工」「中程度の加工」「高度な加工（超加工食品）」の 4 段階に分類するもの。
また、外食や惣菜などの家庭外で調理された料理を、
①料理に含まれる個々の食材をそれぞれ加工レベル別に分類する場合（超加工食品をより少なく見積もるシナリオ）と、②すべて超加工食品に分類する場合（超加工食品をより多く見積もるシナリオ）の 2 通りで食品分類を行いました。
そして、各推定シナリオにおいて超加工食品の摂取量を推定し、個人的特性（年齢、性別、BMI、世帯収入、教育歴、雇用形態、喫煙状況、身体活動量）との間に関連があるかどうかを調べました。
結果として、1日の総エネルギー摂取量に対して超加工食品が占める割合の平均値は、超加工食品をより多く見積もるシナリオでは 42.4％、超加工食品をより少なく見積もるシナリオでは27.9％でした。
また、シナリオにかかわらず、超加工食品からの総エネルギー摂取量に占める割合が最も大きい食品群は、穀類およびでんぷん質の食品（パンや麺など）でした。
さらに、超加工食品の摂取量と個人特性との関連に関しては、各シナリオで共通する結果が見出されました。すなわち、総エネルギー摂取量のうち超加工食品が占める割合は、60～79 歳の群に比べて 18～39 歳の群で統計的に有意に高く、過去に喫煙していた群および一度も喫煙したことのない群と比べて喫煙者群で統計的に有意に高いことがわかりました。
本研究は、日本における全国規模の食事調査のデータを用いて、超加工食品の摂取量と個人的特性との関連性を評価した初めての研究となりました。日本では近年、アルコール飲料や惣菜の摂取量の増加を伴う食生活の欧米化が進んでおり、日本において超加工食品の摂取に関する公衆栄養政策を決定する上での重要な資料になる可能性があります。
健康ジャーナルライター
ホリスティック・ ジャーナル
