日本電信電話（本社東京都千代田区）と味の素（本社東京都中央区）は、NTT の「デバイス開発やデジタルツインコンピューティング、行動変容などのIOWN 関連技術」と味の素社の「食と健康を科学するアミノサイエンス®」等を組み合わせた、食習慣や身体の状況を示す種々のデータ活用による、生活者の Well-being の向上と健康寿命の延伸を実現させる仕組み作りに向け協業すべく、基本合意書を締結しました。本合意を通じ、サステナビリティの実現に向けて、誰もが心身ともに健康になれる地球にやさしい未来社会の創造に取り組んでいくとしています。
近年、食生活の欧米化などに伴い、生活習慣病の増加が懸念されています。日本国内における生活習慣病の患者数については、糖尿病が約230万人、脂質異常症が約150万人、高血圧性疾患が約600万人に上ると推計されています。このような状況から、健康な方々の間でも、生活習慣病予防のために食習慣を改善する意識が高まっていますが、取り組みやすく継続できる行動変容のためには、生活者個人に寄り添い、食の歓びを伴った食習慣の提案が必要と考えられています。
このような背景のもと、両者は2030年以降の未来社会の食と健康価値の創造に向け、NTTのデジタルツインコンピューティングと味の素社が持つ食と健康を科学するアミノサイエンス®等の技術開発力を用いて、不調や疾病リスクの早期発見と無理のない食習慣改善による予防をパーソナルにサポートし、Well-being の向上と健康寿命の延伸を実現する取り組みを開始します。
今回の合意では、生活者の食事内容を記録したデータや血糖値等の身体に関するデータ等を活用し、身体状況や満足感についての未来予測を行い、食の満足度を高めながらも健康にもよりよい影響を与える習慣の提案や、その実践を促す施策も含めたビジネスモデルの創出において協業を推進。また協業により開発するサービスの、行政や企業連携を通じた社会実装を目指します。
具体的には、健康でいるための運動、睡眠、食事行動を自然に実践できるようにするためのサイクルを両社の技術、ノウハウを組み合わせて構築します。例えば、パーソナル要因に基づいた食行動と生活習慣病リスク低減の関連性に関する研究として、ウェアラブルセンサで血糖値プロファイルなどを取得する際に、共に食事内容の記録等のデータを取得し、さらに、種々のバイタルデータとも合わせ分析することにより、パーソナル要因に基づいた食行動と生活習慣病リスク低減の関連性を見える化し、見出した関連性に基づいたレコメンドによる改善効果を実証します。
また、生活者の食の嗜好や価値観、食事内容の記録等のデータをもとに、生活者の状況に応じたレコメンドを行い、食に関する行動変容、満足度向上に繋げていくための仕組みを「食の Well-being モデル」と定義し、NTT データが持つ食と健康のパーソナライゼーションを支援するAI技術や検証基盤を活用し、食とWell-beingの関連性の解明やモデル構築を行い、食を通じた日々の生活のWell-beingを高める仕組みを検討していきます。
今後はまず、食行動と生活習慣病リスク低減との関連性をパーソナル要因から見える化するための実証を開始。その後、その関連に基づくレコメンドによる個々人のWell-beingと健康効果を最大化するための実証をすすめ、本取り組みで得られた知見をデジタルツインコンピューティングなど組み込み、サービスプラットフォームとして社会実装していくことをめざすとしています。
健康ジャーナルライター
ホリスティック・ ジャーナル
