消費者庁が令和5年12月に実施した「消費生活意識調査」の結果を公表しました。調査は全国の15〜70歳以上の男女5,000人にインターネットで行われました。
野菜や果物を適正に摂取することが健康に資することは多くの消費者が知っています。
さらに、国の健康施策「健康日本21」や「スマートライフプロ...
日常の商品の購入を頻繁に行う場所について上位3つを挙げてもらった中での回答結果は、「近隣のスーパーマーケット（80.0％）」、「コンビニエンスストア（42.2％）」、「Amazon、楽天などのネット上のショッピングモール（26.8％）」、「大型ショッピングセンター・モール（26.6％）」でした。（グラフ１・出典：消費者庁）
消費者生活に関する情報源について聞いた質問で最も多かった回答は「テレビ・ラジオ（37.6％）」、次いで「新聞・雑誌・書籍（24.3％）」、「Yahoo!ニュースなどの情報アプリ（19.6％）」という結果です。（グラフ2・出典：消費者庁）
インターネットやSNSなどの普及に伴い、新たな特殊犯罪も急増していますが、消費者教育についても聞いています。消費者教育を受けたことがあるかの質問では84.5％が「受けたことが無い」という結果です。（グラフ3・出典：消費者庁）
実際に消費者教育を受けた人に「受けた機会」を聞いていますが、「小中高校での授業（33.4％）が最も多い結果となっています。最近の傾向から、自身で十分な情報を得ることで自衛していく必要があります。（グラフ4・出典：消費者庁）
日本の健康食品市場の流通販路は70％が通信販売などの無店舗販売です。
一方、サプリメント大国アメリカでのサプリメント市場の70％はリテール...
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健康ジャーナルライター
ホリスティック・ ジャーナル
