2025年度は帯状疱疹ワクチンが定期接種B類に、新規肺炎球菌ワクチン「プレベナー20」が小児向けで定期接種に組み込まれ、2026年度にはRSウイルスワクチンが定期接種A類に、また、高用量インフルエンザワクチンが定期接種B類に組み込まれることが決定。そして今後RSウイルスワクチンの高齢者向けやHPV(ヒトパピローマウイルス)ワクチンの男性向けの定期接種化など、新たな展開が出てきている国内のワクチン市場を富士経済が調査し、その結果を公表しました。
2025年度の市場は、前年度比0.5％減の3,438億円となりました。帯状疱疹ワクチンが65歳を対象とする定期接種B類になったこと、また、同時に70歳、75歳、80歳、85歳、90歳、95歳になった人、100歳以上の人を対象にキャッチアップ接種が行われたことがプラス要因となっていますが、新型コロナワクチンの接種回数が国の補助終了に伴い自己負担額を引き上げた自治体を中心に減少しマイナスとなりました。また、HPVワクチンのキャッチアップ接種が2024年度で終了したこともマイナス要因となっています。
海外では無償化されていますが、日本では任意接種となっているワクチンや接種率が低いワクチンは多く、政府や厚生労働省は定期接種化の検討を進めています。RSウイルスワクチンは、妊婦向け(母子免疫)が2026年度から定期接種化されました。自治体の助成が進む新生児向けRSウイルス予防薬(抗体製剤)も予防接種法の枠組みで定期接種化が期待されます。HPVワクチンについては、女性向けはキャッチアップも終了し、接種が進んでいます。男性向けは早ければ2027年度には定期接種化が期待されるほか、ノロウイルスやヒトメタニューモウイルスなどのワクチン開発が海外を中心に進められています。アンメットニーズが高いことから、発売されれば早期に定期接種化される可能性があります。
一方で、人口の減少、特に新生児の減少による接種回数減少がマイナス要因となり、長期的には市場は縮小に転じると予想されます。
健康ジャーナルライター
ホリスティック・ ジャーナル
