エステサロンは、特に資格や免許がなくても始められるため、初心者でも開業しやすいことで人気です。
しかし、安定した経営を続けていくためには、入念な事前準備が必要となります。
そこで今回は、エステサロンを開業するまでの流れを解説するとともに、エステサロン開業に伴うリスクと対処法についてもご紹介していきます。
「エステサロンを開業したいけれど何から始めたらいいの？」と悩んでいる方は、ぜひ参考にしてみてください。
エステサロンを開業するまでの流れ
エステサロンを開業するまでの大まかな流れは、以下の通りです。
2：事業計画書の作成
3：物件探し
4：開業資金の調達
5：内装工事
6：集客活動
7：開業届および青色申告承認申請書の提出
それぞれの工程について、詳しく見ていきましょう。
1：コンセプト設計
変化や競争が激しいエステサロン業界で長く生き残れる店舗にするためにも、まずは明確なコンセプト設計を行うことが重要です。
コンセプトが決まれば、おのずとターゲットも絞られて適切な集客活動が行えるようになります。
数多く存在するエステサロンの中から選ばれ続けている店舗には、他のサロンにはない強みや魅力があるはずなので、よく研究してみましょう。
2：事業計画書の作成
事業計画書は、開業資金の調達に際して、金融機関からの融資あるいは国や地方自治体からの助成を受けるために必要な書類です。
フォーマットは特に決まっていませんが、主に以下のような内容を盛り込むのが一般的です。
・コンセプトや経営方針
・経営者に関する情報（履歴や保有する資格など）
・取扱商品及びサービス
・現在の借入状況
・資金の調達方法
・事業の展望
事業計画書は、資金調達のためだけでなく、経営プランを客観的に評価したり第三者にアドバイスを求めたりすることにも役立ちます。
3：物件探し
自宅サロンを除いては、どこにサロンをオープンさせるかを決めなければなりません。
エステサロンの開業場所として代表的なのは、戸建ての貸店舗・商業施設の空き店舗・マンションの一室、の3つです。
それぞれの特徴や注意点をご紹介します。
戸建ての貸店舗を利用する場合
内装や営業時間を自由に決められるので、理想のサロンを実現しやすい一方、立地や広さによっては、家賃が高額になることもあります。
ターゲットとなる客層が来店しやすい環境かどうかをしっかりと見極めることが大切です。
商業施設の店舗を間借りする場合
商業施設に来店する人が見込み客になるので、集客の苦労が少なくて済みます。
また、商業施設内の他店舗と協力して広告を出すこともできるため、広告費用を節約できる所もメリットです。
ただし、内装や営業時間はその商業施設のルールに則る必要があります。
マンションの一室を利用する場合
隠れ家的なサロンを演出できる反面、場所によっては集客が思うようにいかないこともあります。
また、店舗利用を禁止しているマンションも多いので、事前に確認と許可が必要です。
4：開業資金の調達
必要な開業資金を算出したら、自分自身で用意できる資金を確認し、不足しているようであればその分をどのように調達するか考えます。
開業資金の主な調達方法としては、以下のようなものが挙げられます。
・日本政策金融公庫から融資を受ける
・国あるいは地方自治体の補助金や助成金を活用する
上記3つの方法は、いずれも審査を受けて一定の基準をクリアする必要があります。
それぞれの審査の要件やメリット・デメリットを把握した上で、自分に合った方法を選択しましょう。
5：内装工事
サロンのコンセプトやメニューに合わせて、店舗の内装工事を進めていきます。
内装工事の大まかな流れは、まず設計業者や工事業者の選定を行い、希望する内装のイメージを伝えます。
業者から提示された工事内容や見積もり金額に納得したら契約を結び、実際に工事を開始となります。
内装工事にかかる期間は1ヶ月程度が目安ですが、様々な事情によって延びる可能性もあるため、オープン日はあまりギリギリにならないように設定しましょう。
6：必要な機器や備品の購入
物件と内装が決まったら、必要な機器や備品を少しずつ揃えていきます。
エステサロン開業時に必要となる主なアイテムには、以下のようなものがあります。
・小物などを入れるワゴン
・施術機器
・化粧品
・ローブやタオル、スリッパ
・待合用のテーブルや椅子
・レジ用品
この他に必要となるアイテムは、メニューによっても異なります。
開業間際になって足りないものに気付き、焦ることのないよう着実に準備を進めていきましょう。
7：集客活動
内装工事の完了時期に合わせて、オープンの告知準備などの集客活動をスタートさせます。
クーポンサイトやフリーペーパーといった広告媒体を使用したり、ホームページやブログ、FacebookなどのSNSを活用したりと、様々な集客方法がありますが、知名度がなくても集客しやすいのは広告媒体を使用する方法です。
理想は、オープン直後から予約が埋まっている状態です。
広告媒体を利用する場合は、遅くとも2ヶ月ほど前から準備すると良いでしょう。
8：開業届および青色申告承認申請書の提出
個人事業主としてサロンを開業する場合は、開業から1ヶ月以内に開業届の提出が必要です。
あわせて青色申告承認申請書も提出することで、税制面で有利になる青色申告が可能になります。
また、シェービングやまつげパーマなど、提供するメニューによっては保健所への届け出が必要なものもあるため注意してください。
エステ開業に伴うリスクと対処法
続いて、エステ開業に伴うリスクと対処法についてもご紹介します。
特に、準備不足によって懸念されるのは、開業資金が足りなくなることと、集客が上手くいかないことです。
開業資金が足りなくなる
資金計画が甘いと、オープン前に開業資金が足りなくなってしまう恐れがあります。
エステサロンの開業資金の中でも、特に大きな割合を占めるのが敷金や礼金、前払い家賃といった物件契約を結ぶ際に必要となる費用です。
開業資金をできるだけ節約したい方や、初めてエステサロンを開業する方は、自宅サロンのような家賃がかからない形態からスタートすることがおすすめです。
また、施術に使う美容機器も開業資金に大きく影響します。
最初から高額な機器を揃えるよりも、まずはシンプルで低価格の機器から購入し、資金に余裕が出てきたら必要に応じてその他の機器を増やしていく方法を取るのが賢明です。
開業後しばらく経ってもお客さんが集まらない
せっかくエステサロンを開業しても、新規集客が上手くいかずに悩んでいるオーナーさんは多いです。
その原因として、よくあるのが集客コストの節約です。
先ほど開業資金で節約できる部分についてご紹介しましたが、それとは逆に集客コストは節約するのではなく、先行投資と考えるようにしましょう。
ただし、個人サロンでは予算が限られていることもあって、毎月広告媒体に宣伝費を支払うのは難しいのも事実です。
その場合は、大変だったとしてもポスティングやSNSへの投稿など、費用がかからない方法で頑張るしかありません。
集客にSNSを活用する際は、自店舗ならではの情報を定期的に投稿したり、SNS上から予約できるようリンクを貼ったり、他店の投稿をリツイートしたりすることが有効です。
誰でも手軽に開業できるエステサロンですが、安定した経営を続けられるかどうかは、経営者の腕次第です。
エステサロンの開業を目指す方は、今回ご紹介した手順を参考に、半年～1年程度前から準備を進めていくと良いでしょう。
加えて、エステサロンの開業に伴うリスクもきちんと把握した上で、対策を練っておくことが大切です。
