OTC類似薬制度の見直しによる医薬品市場の今後

富士経済は、医療費抑制を目的としたOTC類似薬の自己負担率見直しにより与える、OTC医薬品市場へのインパクトを調査し、その結果を公表しました。調査では、OTC類似薬制度の見直しに伴う自己負担率の上昇によりOTC医薬品市場に需要流入する市場規模を明らかにしています。

2024.02.20

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OTC類似薬は、薬局やドラッグストアで処方箋なしに購入できる「OTC医薬品」と成分や効能が類似していますが、医師が処方する「医療用医薬品」です。
高齢者の増加や高度な医療技術による付加価値の高度化で、医療費が高騰している中、OTC類似薬に関する制度の見直しが進められています。制度の見直しによって、77成分のOTC類似薬を対象として、薬剤費の4分の1を負担、残り4分の3に保険負担割合1割から3割で負担となった場合には、OTC医薬品市場には59億円が需要流入すると予測されます。
OTC医薬品市場に与えるインパクトの大きさは、制度見直しの対象となる成分の数や自己負担割合、スイッチOTCの認知度、日本版CDTM(Collaborative Drug Therapy Management)がどの程度進むかによるとみられます。2040年に対象成分数が1,100成分、追加負担割合が薬剤費の2分の1、現状3割程のスイッチOTCの認知度が6割から7割まで上昇、薬剤師が生活習慣病など慢性疾患にも対応できる環境となった場合、OTC医薬品市場に与えるインパクトは、プラス1,901億円が予測されます。