値上げの影響による買い控えの継続が懸念されている清涼飲料水ですが、
ドライ飲料では、茶系飲料やミネラルウォーター類のNB(ナショナルブランド)商品が、携帯性や収納性などに優れた商品を発売するなど容器容量戦略を活発に進めていることもあり、PB(プライベートブランド)商品と差別化を図っていることで伸びが期待されていることが富士経済の調査でわかりました。
また、各企業は市場規模の大きい炭酸飲料の需要開拓に向け新商品の発売に注力しています。チルド飲料では、ドリンクヨーグルトで、新たな健康機能を付加価値とした商品開発など、カテゴリー強化に向けた取り組みが進んでいます。各企業の新商品開発や容器容量戦略による需要喚起の取り組みが奏功し、市場は6兆円を超えると見込まれています。


健康ジャーナルライター
ホリスティック・ ジャーナル
