富士経済は、女性の社会進出に伴う環境変化や女性保護の観点から制度改革が進み拡大が予想される避妊・不妊・女性疾患関連の市場調査結果を公表しました。
月経困難症や子宮筋腫/子宮内膜症の患者が増えていることを背景に、女性疾患関連の医療用医薬品の需要が伸びており、市場拡大をけん引しています。今後も患者数の増加が想定されることから、市場は引き続き拡大が予想されます。特に不妊関連では保険適用以降、不妊治療剤の伸びが続いているほか、避妊関連では経口中絶薬やOTC緊急避妊薬の発売など、認知が進むことで伸長が期待されます。
女性疾患関連
女性疾患関連は、月経障害治療剤、子宮筋腫/子宮内膜症治療剤、更年期障害治療剤といった医療用医薬品が市場の大半を占めています。現状、若干の不調を抱えていても医療機関を受診するケースは少ないですが、女性専門外来の増加などによって受診が増え、処方が伸びることで今後も市場をけん引するとみられます。
避妊関連
避妊関連は、コンドームの市場を占める比率が高いです。日本製品の品質の高さもあり、海外での評判が良く、越境ECやインバウンド需要によって市場は支えられています。
不妊関連
医療用医薬品の不妊治療剤が中心です。2022年に保険適用対象となり、不妊治療の障壁でもある経済的な要因が緩和されたことで30代を中心に受診が進んでいることから市場拡大が続いています。今後も治療を受ける人数は増加し2030年頃まで伸びが続くと予想され、保険適用となる43歳未満の需要が中心になるとみられます。
またサプリメント(葉酸)は、妊娠前、妊娠中、産後のサポート商品として受け入れられていることから伸びており、医療用医薬品との競合はみられません。


健康ジャーナルライター
ホリスティック・ ジャーナル