厚生労働省の調査によりますと、2024年の「糖尿病が強く疑われる人」(1100万人)と、「糖尿病の可能性を否定できない人」(700万人)を合わせると、推計約1800万人に上ることがわかりました。
「強く疑われる人」は、ヘモグロビンA1cの値が6.5%以上、または糖尿病と指摘され現在治療を受けている人を指し、これまでの推移を見てみますと、1997年は690万人、2007年は890万人、2016年に1000万人に達し、増加傾向にあります。一方で、予備軍となる「糖尿病の可能性を否定できない人(ヘモグロビンA1cが6.0%以上6.5%未満の者)」は700万人で、2007年の1320万人をピークに減少傾向です。(図1)

図1
なお、「糖尿病が強く疑われる人」が増加する一方で、「糖尿病の可能性を否定できない人」が減少している要因については、厚労省は公表資料で言及していません。後者が減少している背景としては、予備群から糖尿病への移行や早期発見・早期介入など、複数の可能性が考えられるものの、現時点では明らかになっておらず、今後の分析が待たれます。
「糖尿病が強く疑われる人」の割合を性別・年代別に見てみますと、女性は30代と40代の1%台から50代以降で増加幅が大きくなり、50代は4.9%、70代では16.5%に。男性も女性同様に30代は1%程度ですが、40台から増加し、40代は4.9%、50代で急増し15.2%に、70歳以上では26.0%と3割近くに上ります。男女ともに加齢により増加し、全年代を通じて男性の割合が女性を上回る傾向が見られます。特に50代以降で性差が大きくなっています。(図2)

図2

健康ジャーナルライター
ホリスティック・ ジャーナル
