矢野経済研究所は、国内のエステティックサロン市場を調査し、施術別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにしました。
2025年度のエステティックサロン国内市場規模は2,797億円（事業者売上高ベース）、前年度比92.1％となる見込みで、2020年以降続くマイナス推移は6期連続となり、その縮小幅はもう一段進んでいます。
分野別に市場をみてみますと、総市場の6割超を占めるレディスの施術（美顔、痩身・ボディ、脱毛、その他合計）市場が1,688億円（前年度比88.2％）と大きく後退し、脱毛市場における企業の大量店舗閉鎖が大きな要因です。
一方、男性の美容への関心が高まっていることを背景に注目されるメンズエステ市場は、2024年度よりも高い伸びとなっています。ただし、メンズエステにおいても脱毛サロンの伸びは抑制されており、美顔や痩身が下支えした状況です。
都度払いの導入と掲示が市場回復に寄与
脱毛特化型エステティックサロンだけでなく、医療脱毛クリニックや経営・運営をめぐるトラブルが発生したことにより、1回の施術ごとに支払う都度払いの導入を打ち出し、費用をサイトにわかりやすく掲示するサロンやクリニックが増えています。一般的に都度払いは、一括前払いよりも割高になるケースが多いですが、利用者にとっては、契約時に施術料金を一括で前払いした後に店舗が閉鎖してしまい、支払った料金の返金をめぐってトラブルが発生していることから、一定の改善策になる可能性があります。支払いの選択肢を消費者に分かりやすく示すことで、業界への信頼回復の一歩になることを期待したいところです。
2026年度以降のエステティックサロン国内市場の予測にあたっては、2025年3月に起きた脱毛サロンの運営をめぐるトラブルにより、大量店舗閉鎖という危機的事態をどう捉えるかが、大きな要素となります。運営権を巡るトラブルは、収束の方向へと向かっているようにみえますが、本件が業界や利用者に与えた影響は大きく、ダメージは避けられないものと考えられます。近年、同業他社による救済策がとられるようになっており、都度払いの導入と告知が以前より周知されるところとなっています。
市場の本格的な回復には、更なる時間を要すると見られますが、昨今の業界イメージを刷新するべく、改めて堅実な経営、企業運営が求められ、市場の維持存続に向けた機運が高まっています。
健康ジャーナルライター
ホリスティック・ ジャーナル
