共働きの一般化で加工食品の需要が高まる

共働きが一般化したことで家庭での調理頻度の減少や時短・簡便ニーズの高まりがみられ、調理負担軽減や調理時間短縮を訴求した商品、調理不要な商品の需要が高まっている傾向が見られます。
富士経済が、2025年7月から4回に分けて行った20カテゴリー383品目の加工食品市場を総括・分析しています。

2026.02.05

日本人の２人に１人ががんにかかる時代　食と睡眠でがんに克つ

がんのリスクを下げるには「食・運動・良質の睡眠」今やがんは“特別な病気”ではありません。厚生労働省や国立がん研究センターの統計による...

2024年、2025年と値上げが行われたことで消費者の生活防衛意識が高まっており、商品購入時に「とにかく安いもの」と「高くても価値があるもの」の選別がシビアに行われ、結果として低価格商品と付加価値商品の需要の二極化が進んでいるようです。

清涼飲料類や冷凍食品、菓子、デザートが、簡便性やコストパフォーマンスの良さを背景に好調です。
栄養成分添加や糖質・カロリーオフなどの健康を訴求した商品も伸びており、今後もニーズが多様化、細分化していき、ターゲティングの重要性が増すと考えられます。また、価格面での訴求によるPBの需要獲得が進む一方、メーカーは消費者のニーズを捉えた商品の展開やブランド価値の向上などNBの強化を進めていくと考えられます。

将来的には、人口減少などによる販売量の伸び悩みが予想されることから、メーカーにとって収益性確保や、価格で比較されない質による商品価値の創出が重要となり、そういった付加価値商品の存在感が高まるとともに、商品単価の上昇により、市場は緩やかな拡大が予想されます。