合同会社RASA JAPAN（本社神奈川県横浜市）が、全国の生活者を対象に「YouTubeを起点とした購買行動に関する実態調査」を実施しました。調査では2026年現在の日本人の視聴習慣と購買プロセスの相関を分析。636名から回答を得ています。
利用頻度として最も多くの票を集めたのは、YouTubeをきっかけに月に1回程度は商品購入やサービス利用をするという回答で19.34％（123人）に達しています。これに月に2〜3回程度の頻度で買うと答えた17.77％（113人）が続きます。
さらに、1週間に1回以上という極めて高い頻度で実購買に至るユーザー層も11.32％（72人）存在しており、これらを合算すると日本人の約半数が、少なくとも月に一度はYouTube動画を起点に消費行動を起こしていることになります。
一方で、やや間隔の空く利用サイクルについては、2〜3ヶ月に1回程度が14.31％（91人）、半年に1回以下が16.19％（103人）という分布になりました。また、実際の購入・利用には至っていないものの、商品やサービスの詳細を調べたことはあるという関心層も9.75％（62人）控えています。
なお、YouTube動画による購買への影響が全くないと回答した日本人の割合は、11.32％（72人）に留まる調査結果となりました。（表１）
YouTubeをきっかけとした購買頻度が「1回以上ある」と回答した層を対象に、その具体的な検討プロセスでは、動画を見てから実際に買うというアクションを起こすまでに、日本人がどのようなステップを踏んでいるのか、そのリアルな行動パターンが見られます。
最も多かった行動は、商品名やブランド名を検索エンジンで再検索するという回答で、52.19％（262人）に達しています。
これに次いで、公式サイトやECモールで価格や詳細スペックを確認するという日本人が46.81％（235人）となりました。また、デジタル上での情報収集だけでなく、店舗に足を運んで実物を確認してから購入するという層も32.67％（164人）と根強く存在しています。
その他のアクションとしては、投稿を保存してリストにする日本人が31.08％（156人）、SNSで一般人の口コミを探す層が26.29％（132人）となりました。さらに、家族や友人にURLを送って相談・共有するという回答が19.72％（99人）得られた一方で、その場ですぐに購入するという即決層は15.14％（76人）に留まりました。なお、その他と回答したのは4.98％（25人）という調査結果です。（表２）
この調査結果からYouTubeは日本人の約半数が月1回以上購入を行う「巨大な意思決定プラットフォーム」へと進化している実態が判明しました。
健康ジャーナルライター
ホリスティック・ ジャーナル
